日本は頻繁に地震の起こる「地震大国」である。１９９５年の阪神・淡路大震災では６４００人を超える尊い命が損なわれたが、その犠牲者の８割以上が家屋の倒壊等による圧死であった。

被災地には現在の耐震基準を満たしていない、いわゆる「既存不適格」の住宅が多く建っており、そうした住宅が倒壊し、被害が拡大した事がわかっている。

したがって、大地震時の被害を拡大しないためには、住宅の耐震診断を行い、耐震補強を適切に行っていく事が重要である。

耐震補強が進まない理由を見てみると

耐震補強工事のみ	リフォーム考と一緒に耐震補強
費用がかかる	道連れ工事を減らせるので安くできる
工事が大変	施主の手間は増えない
壁が増えて使いにくくないそう	むしろ、使い勝手良くできる

つまり、耐震診断・補強とリフォームを組み合わせる事は非常に合理的な事なのです。

 

阪神淡路大震災を教訓に、建物の耐震性の再チェックの必要性が叫ばれています。地震で亡くなられた方6434人の8割は建物の倒壊による圧死や窒息死となっており、建物の倒壊を防ぐ事で皆様の被害を大きく軽減する事ができます。また建物を建築する時の基準となる法律（建築基準法）は、大きな地震で被害を受けるたびに改正されているので、古い基準で建築されている建物については、現行の基準を満たしているかどうか調査をお勧めいたします。
また、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合の耐震診断結果では、昭和56年以降の住宅でも6割近くの住宅の耐震性に問題があり、という結果が出ています。
最近の調査では、平成12年までに建てられた比較的新しい木造住宅でも、3軒に1軒が震度6強の揺れで倒壊の危険性があることが明らかになりました。